■反ワクチン活動を展開していたロバート・ケネディ・ジュニア

　前回、お話しましたように、数多くの人々が、ロバート・ケネディ・ジュニアが保健福祉省長官に就任することに反対していました。製薬業界、医療業界、政界、メディア業界、挙句の果ては、ノーベル賞受賞者にいたるまで、彼の就任不許可を求め、下院に強く要請したいたのです。

　彼が長官になれば、アメリカの医薬行政が大きく変更されると思ったからでしょう。

　実際、ロバート・ケネディ・ジュニアは、そう思われても仕方がないような活動を展開していました。

　たとえば、2021年5月に彼はFDA（米国食品医薬品局）に請願書を提出し、ワクチン接種に対する政府の緊急認可を取り消し、将来にわたってどのような新型ワクチンも承認しないよう求めていました。
（※ https://www.theguardian.com/us-news/2025/jan/18/rfk-jr-covid-19-vaccinations）

　2021年5月といえば、パンデミックの真っ最中で、大勢の人々が次々と感染し、亡くなっていました。得体の知れない感染症の流行は、いっこうに収束する気配を見せず、社会全体が混乱に陥っていました。

　当時、人々の念頭にあるのは、ただ一つ、どうすれば、新型コロナウィルス感染症（COVIT‐19）から免れることができるかということだけでした。

　緊急に開発されたmRNAワクチンが投与され始めて半年ほど過ぎた頃でした。このワクチンを接種すれば、感染を防ぐことができる、仮に感染しても重症化を免れることができると、行政や医療界はメディアを通して喧伝していました。人々が藁にもすがる思いでワクチン接種に殺到したのは当然のことでした。

　そんな折、ロバート・ケネディ・ジュニアはFDAに対し、ワクチン接種の緊急認可を取り消し、今後、どのような新型ワクチンも承認しないよう求めたのです。新型コロナワクチンの接種には、メリットをはるかに上回るリスクがあると認識していたからにほかなりません。

　この時のロバート・ケネディ・ジュニアの行動が、時流に逆らうものであったことは明らかでした。新型コロナワクチンに対する彼の異議申し立てはものの見事にかき消され、多くの人々は恐怖感から逃れるように、ワクチン接種に向かいました。

■mRNAワクチンの開発

　米国で新型コロナウイルスの感染が広がり始めた2020年3月中旬、ファイザーのアルバート・ブーラ（Albert Bourla）最高経営責任者は、同社のワクチン研究者に電話をかけ、パンデミックを止めるワクチンを1年以内につくるよう指示しました。

　ファイザーの研究者の一人、ドリミッツァー（Philip Dormitzer）氏は、2009年に起こった新型インフルエンザのパンデミックの際、スイス・ノバルティス社のワクチン研究を率いた経験がありました。

　ドリミッツァー氏はノバルティスで、mRNAを使ってワクチンをつくる新たな手法を開発したのです。これまでのワクチンが死滅したウイルスやウイルスの断片を使うのに対し、mRNAを使った手法では合成ウイルスを使います。その結果、彼のプロジェクトは、過去最速でパンデミック対応のワクチンを生み出すことができたのです（※ https://www.pmwcintl.com/speaker/philip-dormitzer_7_2021covid/）。
　
　mRNAワクチンの利点は、プラグアンドプレイ（Plug and Play）にあるといわれています。ウイルスが突然変異したとしても、それに応じてmRNAを変えれば対応できるのです。この方法には、mRNAを運ぶ「乗り物」はそのままに、mRNAだけを変えればいいという利点がありました（※ https://answers.ten-navi.com/pharmanews/19777/）。

　一方、ファイザーの研究チームの一人は、以前から、mRNA技術を使ってがん治療薬を開発していたドイツのビオンテック社に目をつけていました。ビオンテック社は、当時はまだあまり知られていませんでしたが、mRNAの生産能力があり、有能な科学者チームを抱えていました。

　そこで、ファイザーの研究チームは彼らと共同で2018年8月、mRNAをベースとしたインフルエンザワクチンの研究に着手しました。

　ビオンテックは、研究能力は高くても、規模の小さな会社です。彼らにとって大規模でインフラが整ったファイザーと組むことのメリットは大きく、両社は2020年3月初めに、パートナーシップを拡大することを決め、最大7億5000万ドルの契約を結びました（※ https://answers.ten-navi.com/pharmanews/19777/） 。

　こうして米ファイザーと独ビオンテックの共同研究チームは、ワクチン開発の取り組みを本格化させました。2020年11月9日には、世界各国で行った大規模臨床試験で初となる有望な中間解析結果を発表しています。

　そして、11月16日には、米国政府から10億ドル近くの研究開発支援を受けた米モデルナも良好な中間解析結果を発表しました。いずれのワクチン候補も予防効果が90%を上回ったということでした。

こちら　→
（※ 左がファイザー、右がモデルナ、図をクリックすると、拡大します）

　ファイザーとビオンテック、モデルナが開発したワクチンは、いずれもウイルスの遺伝情報をヒトに投与し、体内でウイルスのタンパク質を作らせることによって、免疫を誘導するというものです。

　このような、「人体をワクチン工場として機能させる」というアイデアは、かつては異端視されていました。多くのバイオテクノロジー企業は何年にもわたって検証してきましたが、ファイザーとビオンテック、モデルナが、このアプローチに先鞭をつけた格好になりました。

　ファイザーとビオンテックの場合、約4万4000人が参加する大規模臨床試験の際、どのバージョンのワクチンを使うかなど、通常なら数カ月かかる重要な意思決定をわずか数日で行ったといいます（※ 前掲URL）。mRNA技術を使ったからこそ可能になったのでしょう。

　新型コロナワクチンの開発が異例の速さで行われていたことがわかりますが、果たして、人体に害はないのでしょうか。

■ロバート・ケネディ・ジュニアの懸念

　さて、ロバート・ケネディ・ジュニアは2021年5月、FDAに対し、ワクチン接種の緊急認可を取り消し、今後、どのような新型ワクチンも承認しないよう求めていました。新型コロナワクチンが治験も十分に行われず、納得できる科学的な検証を経ないまま、拙速に国民に接種を強要したことでした。

　もっとも、そのせいで彼は反ワクチンのレッテルを貼られ、公聴会でもワクチンに対する態度を厳しく責められました。

　１月29日の公聴会での写真をご紹介しましょう。

こちら　→
（※ https://www.newscientist.com/article/2465991-why-its-a-terrible-time-for-rfk-jr-to-lead-us-health-policy/、図をクリックすると、拡大します）

　この時説明していたように、ロバート・ケネディ・ジュニアは、ポリオワクチンについては反対しておらず、自身の子どもにもワクチンを接種したと言っています。彼が問題視しているのは、mRNAを使った新型ワクチンなのです。

　当時、彼はイベルメクチンやヒドロキシクロロキンなど、すでに新型コロナの代替治療薬があるので、ワクチンは不要だと言っていました。ところが、公衆衛生の専門家によってそれらは効果がないと指摘され、新型コロナワクチンの効果ばかりが喧伝されたのです（※ https://www.theguardian.com/us-news/2025/jan/18/rfk-jr-covid-19-vaccinations）。

　このようにして、アメリカ国民はもちろんのこと、全世界の人々は選択の余地もないまま、ワクチン接種を受け入れました。当時、新型コロナウィルスに対する人々の恐怖はそれほど強いものでした。

■懸念は現実に

　ロバート・ケネディ・ジュニアが警告を発してから半年後の2021年11月、マティアス・ラス博士（Dr. Matthias Rath）はRNAおよびDNAベースのCOVID-19ワクチンの即時中止を求めました。このワクチンの壊滅的な副作用が明らかになったからです。

　彼は、コロナウイルスのスパイクタンパク質が細胞核に到達し、DNA損傷の修復を著しく阻害できることを発見したのです。
（※ https://www.dr-rath-foundation.org/2021/11/dr-rath-issues-emergency-call-for-suspension-of-rna-and-dna-based-covid-vaccines-citing-potentially-devastating-side-effects/）

　各細胞の生物学的ソフトウェアであるDNAの効果的な修復は、強力な免疫防御を維持し、多くの病気から身を守るために不可欠です。ところが、このワクチンを接種すれば、DNAの修復が難しくなるとマティアス・ラス博士はいうのです。

　その後、次々と、このワクチンが深刻な健康被害と関係していることが明らかになってきました。研究者たちが9900万人以上のワクチン接種記録を調べたところ、神経系、血液、心臓関連の疾患の発生率が大幅に増加していることが明らかになったのです。
（※ https://www.dr-rath-foundation.org/2024/02/worlds-largest-covid-19-vaccine-study-confirms-links-to-serious-health-problems/）

　COVID-19ワクチンのリスクに関する証拠はその後も増え続けています。研究者らは、ファイザーとモデルナのmRNAワクチン接種は、COVID-19に感染して入院するのを防ぐよりも、はるかに深刻な有害事象を引き起こす可能性が高いことを明らかにしました。mRNAワクチンは当初、主張されていたよりも深刻な害を伴うことが明らかになってきたのです。

　主流メディアは依然として、このワクチンのリスクについて無視していますが、mRNAワクチンの副作用はすでに多数挙げられています。血小板減少症、重度で生命を脅かすアナフィラキシーの高い発生率、重度の肝臓障害、死亡など多岐にわたる被害です（※ 前掲URL）。

　こうしてみると、ロバート・ケネディ・ジュニアが2021年5月時点で懸念していたことが、現実のものになっていたことがわかります。今後、次々とこのワクチン被害の証拠が積み上げられていくことでしょう。

■ハーグで訴訟提起

　世間ではほとんど注目されていませんが、コロナパンデミックの責任者とその黒幕に対する最初の国際刑事裁判が開始されています。ファイザー社元副社長マイケル・イェードン（Michael Yeadon）博士を中心とする英国のグループが、至急、「コロナワクチンの導入、違法なワクチンパスの導入、その他のあらゆる形態の英国人に対する違法な戦争を停止する」よう求めて、ハーグの国際刑事裁判所に提訴しました。この訴状は2021年12月6日、受理されました。

　原告団は新型コロナ「ワクチン」が実際には実験的な遺伝子治療であるという証拠を提示し、これらの「ワクチン」が大量の副作用と死亡を引き起こしていることを論証しています。

　さらに彼らは、「科学雑誌の中には、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンのような治療薬の有効性を示す研究の掲載を拒絶するものがある」と指摘し、「新型コロナに対する安全で有効な代替治療法の弾圧は殺人に等しく、裁判所による完全な調査が必要である」と主張しています（※ https://www.kla.tv/21803）。

　主な被告は以下の通りです。
– アンソニー・ファウチ博士、NIAID（米国立アレルギー・感染症研究所）所長
– ピーター・ダザック博士、エコヘルスアライアンス代表
– ビル・ゲイツ
– メリンダ・ゲイツ
– アルバート・ブーラ、ファイザー取締役会会長
– ステファン・バンセル、モデルナ取締役会長
– パスカル・ソリオ、アストラゼネカ取締役会会長
– アレックス・ゴルスキ、ジョンソン・エンド・ジョンソン取締役会会長
– テドロス・アダノム・ゲブレイェスス、WHO事務局長
– ボリス・ジョンソン、英国首相
-　クリストファー・ウィティ、英国首席医療顧問
– マシュー・ハンコック、元英保健・社会保障省長官
– ジューン・レイン、英国 医薬品・ヘルスケア製品担当最高責任者
– ラジブ・シャー博、士ロックフェラー財団理事長
– クラウス・シュワブ、世界経済フォーラム会長
（※ https://www.kla.tv/21803）

　このように、ここでは驚くべき内容が挙げられていました。

　もっとも、上記のオリジナル情報源の多くは今、アクセス不能になっています。唯一、見ることができるのが、Corona-Impfung: Anklage vor dem Internationalen Strafgerichtshof（https://unser-mitteleuropa.com/corona-impfung-anklage-vor-internationalem-strafgerichtshof-wegen-verbrechen-gegen-die-menschlichkeit/）でした。

　もちろん、この情報は大手メディアには取り上げられてもいません。一体、何が本当なのでしょうか。

■何が本当なのか？

　マイケル・イードン（Michael Yeadon）氏について、Wikipediaでは、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行、およびCOVID-19ワクチンの安全性に関する虚偽、または根拠のない主張を行ったことでメディアからの注目を集めたイギリスの薬理学者」と説明されています（※ Wikipedia ）。

　とはいえ、マイケル・イードン氏は、ワクチンを開発したファイザーの研究者でした。製薬会社ファイザーの英国子会社・Pfizer UK（Pfizer Ltd）の研究施設で、アレルギーと喘息などの呼吸器疾患の治療の研究開発部門の主任研究員（在職1995年 – 2011年10月）、VP（Vice President, 日本の企業では部長や次長にあたる役職。在職2005年1月 – 2011年10月）を務めており、この研究部門の責任者だったのです。

　その後、マイケル・イードン氏と彼の同僚3人は、バイオテクノロジー企業・Ziarcoを設立しましたが、2017年に3億2500万ドルでノバルティスに売却されています。

　このような経歴を見ると、マイケル・イードン氏が、新型コロナワクチン開発について情報を知りうる立場にあったことがわかります。

　さらに、2024年10月22日、オランダの裁判官は先週、ビル・ゲイツはオランダの法廷でCOVID-19ワクチンによる被害者7人と対決すべきと判決を下しました。ビル・ゲイツ以外には、ファイザーのCEOアルバート・ブーラ（Albert Bourla）氏とオランダ政府などが含まれています（※ https://childrenshealthdefense.org/defender/bill-gates-covid-vaccine-lawsuit-netherlands/）

　この裁判の原告7人の名前は、訴訟の公開文書では伏せられていました。一般のオランダ人だからです。彼らは、「ワクチンを接種し、接種後に体調を崩した」と語っています。ところが、当初の原告7人のうち1人はその後死亡し、残りの6人が訴訟を継続しています。

　この訴訟はレーワルデン地方裁判所に提起されましたが、ビル・ゲイツが、「裁判官には管轄権がないとして異議を唱えた」ので、裁判所はまず「いわゆる事件手続きで判決を下さなければならなかった」とデ・アンデレ・クラント（De Andere Krant）紙は報じています。

　さらに、ゼブラ・インスピラティエ（Zebra Inspiratiet）紙は、この「事件手続き」の審理が9月18日に行われたことを伝えています。ビル・ゲイツは出廷せず、ゲイツ氏の代理人は管轄権には異議を唱えました。「米国在住のため、同氏に対する管轄権はない」というのです。

　ところが、10月16日の判決でレーワルデン裁判所は、同裁判所にゲイツ氏に対する管轄権があると裁定しました。デ・アンデレ・クラントは、同裁判所がゲイツ氏と他の被告に対する訴訟が「関連」しており、同じ「事実の複合体」に基づいているという「十分な証拠」があるからとしたと報じています。

　ちなみに、ブーラ（Bourla）氏を含むオランダ国外在住の他の被告は、同裁判所の管轄権に異議を唱えていません。ビル・ゲイツの往生際の悪さが目立ちます。

こちら　→
（※ https://childrenshealthdefense.org/defender/bill-gates-covid-vaccine-lawsuit-netherlands/、図をクリックすると、拡大します）

　興味深いことＲに、新型コロナワクチンをめぐる訴訟ではいずれも、ビル・ゲイツが提訴されています。なぜなのでしょうか？

■ビル・ゲイツの役割は？

　ロバート・ケネディ・ジュニアは、2021年に出した著書『The Real Anthony Fauci』の中で、大統領首席医療顧問（当時）のアンソニー・ファウチとビル・ゲイツが、公衆衛生政策の分野とメディアの領域で大きな影響力を行使し、新型コロナワクチンの接種を強行したと指弾しています。

　新型コロナパンデミックの発生経緯を振り返ると、そのように言われても仕方のないほど、ファウチもビル・ゲイツもワクチン接種を強要していました。政策を通し、メディアを通して、新型コロナウィルスの恐怖を煽り、人々にワクチン接種に向かわせる世論を誘導していたのです。

　マイクロソフト創設者として世界的に有名なビル・ゲイツは慈善団体を率い、感染症予防に尽力しているという印象を振りまいていました。ファウチもまた、専門家として世界的に広がったパンデミックに全力を傾け、取り組んでいるという印象でした。

　ロバート・ケネディ・ジュニアが著書で批判した二人はいずれも、新型コロナパンデミックを契機に、拙速人ワクチン接種を人々に強要していた人物でした。

　不思議なことに、コロナパンデミックでは世界的な影響力を行使したビル・ゲイツは、世界各地からワクチン被害が報告されはじめると、態度を変えています。

■ワクチンを否定するビル・ゲイツ

　ワクチンを積極的に推進していたビル・ゲイツは、2023年1月27日、オーストラリアで行った講演で、「現在のCOVID-19ワクチンには問題がある」と認めました。思いもかけないことを言って、人々を驚かせたのです。

こちら　→
（※ https://childrenshealthdefense.org/defender/bill-gates-profits-biontech-effectiveness-covid-vaccines/、図をクリックすると、拡大します）

　それにしても、このワクチンを否定する発言の時期が微妙でした。

　ビオンテックとファイザーがCOVID-19ワクチンの開発を推進し、中間分析が肯定的な結果だったので、2020年11月10日に、FDA（アメリカ食品医薬品局）にEUA（緊急使用許可）を申請しました。

　緊急使用許可を得たビオンテックとファイザーは、COVID-19予防のためのワクチン接種を展開しました。両社が共同開発したワクチンは「COMIRANATY」と名付けられ、2020年12月に認可されました。以来、爆発的に売り上げを伸ばし、2021年だけで367億8100万ドルに達しました（※ https://bio.nikkeibp.co.jp/atcl/news/p1/20/12/18/07720/）。

　両社の株価は急上昇し、2021年8月には、株価の急上昇によって、ビオンテックの時価総額は、一時的に1000億米ドルを超えたこともあります（※ Wikipedia）。

　株価の推移を見ると、確かに、2021年1月から2022年1月まで急上昇し、その後、なだらかに下降しています。
（※ https://www.nikkei.com/nkd/company/us/BNTX/chart/?type=5year）

　こうしてみてくると、ビル・ゲイツは長年、ワクチンの必要性を説き、人々を煽るだけ煽って、ワクチンの消費がピークに達し、これ以上の展開はないとみるや否や、早々に株を売り払って利益を確定し、ワクチンの効果を否定したことがわかります。

　このワクチンの被害の報告が増えるにつて、ビル・ゲイツにとっては株を所有することのうまみが消えたのでしょう。

　オーストラリアでの講演での発言からは、ビル・ゲイツこそ、新型コロナウィルスパンデミックの仕掛人の一人だったのではないかという気がしてきます。

　実は、ビル・ゲイツは、新型コロナ感染者がでる直前に、パンデミックに関するイベントを開催していたのです。

■2019年開催の《イベント201》

2019年10月18日、ジョン・ホプキンス大学で《イベント201》が開催されました。主催者は、ジョン・ホプキンス大学健康安全保障センター、「ビル＆メリンダ・ゲイツ財団」、世界経済フォーラムでした。

こちら　→
（※ https://centerforhealthsecurity.org/our-work/tabletop-exercises/event-201-pandemic-tabletop-exercise、図をクリックすると、拡大します）

　コロナウィルスによるパンデミックを想定したイベントが、まるで予行演習を行うかのように開催されていたのです。

　興味深いことに、このイベントが開催された約一か月半後の2019年12月8日、中国の武漢で最初のコロナ発症例が確認されました。その後、感染者はたちまち全世界に広がり、パンデミックを引き起こしました。

　コロナウィルスに感染して亡くなる人もいれば、感染予防のためのワクチン接種によって、亡くなった人、あるいは、後遺症に悩む人が続出しました。ロバート・ケネディ・ジュニアがFDAに異議申し立てをしてから半年後、このワクチンの深刻な副作用が明らかにされました。

　その後、COVIT-19ワクチンの被害報告が次々と明らかにされましたが、いまだに大手メディアはこの件について報じませんし、ユーチューブでこのワクチンを話題にすると、たちまちバンされてしまいます。

　全世界が巻き込まれたこのパンデミックを一体、どう考えればいいのでしょうか。

　暗い気持ちになっていたところ、３月28日、FDAのワクチン担当トップのピーター・マークス（Dr. Peter Marks）氏が退任しました。保健福祉省（HHS）の当局者が、マークス氏に辞任か解雇かの選択を迫ったといいます。マークス氏は辞任を選び、辞表をFDAのサラ・ブレナー長官代行宛てに提出しました。4月5日付で辞任するそうです。
（※ https://www.theguardian.com/us-news/2025/mar/29/top-us-vaccine-official-resigns-over-rfk-jrs-misinformation-and-lies-dr-peter-marks）

　ロバート・ケネディ・ジュニアが保健福祉省の長官に就任したからには、今後、このワクチンをめぐる一連の経緯が明らかにされていくのではないかと期待しています。（2025/3/30 香取淳子）